社会経済活動の環境負荷を解析する際、特に、環境ISO14001では、事業活動において環境と影響しあう可能性のある要素（つまり原因）を「環境側面」と呼び、その結果を「環境影響」（原因に対する結果）と呼んで明確に区別して考えます。

　 事業活動の環境影響評価の概念図を以下に示します。社会経済活動も一種の熱機関（エンジン）と見なそう、という発想です。エネルギー（電力、火力、燃料） や水を投入資源とし、原材料（素材、鉱石など）、部品、半製品、商品等を入力として考え、製品、サービスを経済的に有意義な出力と考えます。他に、この事 業活動を行うために副産物として生ずる不要な出力が発生しますが、これには、有害・無害を含めて廃棄物、廃熱、排水、排出ガス、騒音、振動、臭気などが含 まれます。

　実際のエンジンにおいて、ガス欠によってエンストするように、上記の社会経済活動も、投入資源である様々な資源が枯渇 すれば、事業活動は停滞ないしは経済的に成り立たなくなります。また、ラジエータ中の冷却水が不足したり、排気パイプが冠水等により詰まったりすると廃 熱・排気ができなくなる結果、やはりエンジンはエンストします。これと同様に、社会経済活動も、その副産物として生ずる「廃棄物、廃熱、排水」が棄てられ なくなると、いわゆる「糞詰まり」で事業活動が継続できなくなります。棄て場所の枯渇は、今後、ますます深刻な問題となりつつあります。さて、エンジンの 場合、過剰負荷の場合、物理的にクランクシャフトが折れたり、異常振動を発生したりなどの故障を招きますが、社会経済活動の場合には、その出力である製 品・サービスの需要が不安定になりますと、持続的な活動が難しくなります。需要が枯渇していまえば、製品そのものが売れなくなってデフレ状態になります し、逆に、需要が逼迫すれば、生産が追いつかなくてインフレ状態となります。いずれにしても、安定した事業活動を阻害する要因として作用します。

　社会経済活動の環境への影響を考察する際には、このような熱物理学の概念を用いた分析が、有力な解析ツールとして用いられています。

参考文献：J．リフキン、エントロピーの法則、（祥伝社、１９９０年）

　　　　　槌田敦、資源物理学入門、（NHKブックス、１９８２年）

                             事業活動の環境影響評価（概念図）