金融破綻・天災・パンデミックへの備え

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 マスコミがのりP問題で騒ぎ立てて、多くの真実を隠蔽している間に世界では多くの出来事が起こっている。 1)米地銀コロニアルが破たん、BB&Tが資産取得-今年合計77行に  これは、FDICの残高が枯渇し、今月末にも米国では銀行の取り付け騒ぎが起こることが想定される。これは早晩日本にも影響が及ぶであろう。 2)関東で震災の恐れ  関東で明日か明後日に大地震とロシアのサイトが予想(@w荒     http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/  http://quake_vnb.rshu.ru/pics/eq_0.gif 3)インフルエンザ強毒化の足音  新型インフル国内初の死者、沖縄の57歳男性  新型インフル、初の人工呼吸器 大阪の6歳、回復し退院  新型インフル、茨城の4歳児が急性脳症で重症  新型インフルで人工呼吸器装着...福島に帰省の男児 基礎疾患のある患者や妊婦はインフルエンザに罹患すると重篤化しやすいとされています。参考までに下記に妊婦に対する産婦人科学会の勧告を提示します。 「新型インフルエンザ(H1N1)感染妊婦に関する最新情報 日本産科婦人科学会 http://www.jsog.or.jp:80/news/html/announce_20090803.html 1. 妊婦は重症化しやすいことが明らかとなった。 Lancet (7月29日on line, Doi: 10.1016/S0140-6736(09)61304-0)によれば、米国疾病予防局(Center for Disease Control)は2009年4月5日~5月18日間に新型インフルエンザ感染が確認された、あるいはその可能性が高い34名の妊婦を米国13州で確認した。11名(32%)が入院したが、要入院率は一般母集団に比して高かった(人口10万人あたり0.32対0.036)。また、4月15日~6月16日間に妊婦死亡6名がCDCに報告された。これら妊婦はいずれも肺炎とARDSを合併し人工呼吸管理を必要とした妊婦である。同論文は結論として、以下のように述べている。これらのデータは「妊婦が新型インフルエンザに感染すると重症化(肺炎等を合併しやすい)しやすい」ことを支持しているので、「現在の推奨(新型インフルエンザ感染妊婦に対しては遅滞なく抗インフルエンザ薬での治療開始)を支持」している。 2. WHOは2009年7月31日に以下の勧告を行なった。 1)H1N1が流行している地域の妊婦ならびに、これらに対応する医師は、妊婦のインフルエンザ様症状(発熱、咳、咽頭痛等)に注意すべきである。 2)H1N1感染が疑われる妊婦には、確認検査結果を待つ事なく速やかにタミフルを投与すべきである。症状発現後48時間以内の投与開始で最大限の効果(死亡原因となりやすい肺炎の予防や、軽症化による入院率の低下)が得られるが、それ以降の投与開始でも効果が得られる可能性がある。 3)今後利用可能となるワクチン接種に関して、妊婦は優先的順位が与えられるべきである。 平成21年8月3日 」  常に最新の正しい情報を求め、最悪の状況をも想定して対処しておく必要があります。 真実の情報を知りたい方は「Comitia89 (2009/08/23(日) 11:00-15:00 東京ビッグサイト 西1ホール [橘研究所] スペースNo. な15b」に是非ご参加下さい。   

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このページは、晴走雨読が2009年8月15日 21:37に書いたブログ記事です。

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